ドローンパイロットになるために資格は必要？

趣味だけではなくビジネスにも活用され、ドローンに興味関心を持つ方が増えたと思います。
ドローンパイロットになるためには資格や免許が必要かどうかについてご紹介いたします。

ドローンパイロットの公的な資格や免許はない

趣味でドローンよる空撮を始めたいと思った時や、業務でドローンを活用できないかと考えた時に、「ドローンを飛ばすために資格や免許は必要なのか」と思ったことはありませんか？
ドローンを飛ばすために義務付けられている公的な資格や免許はございません。（※2020年11月時点）
したがって誰でもドローンは飛ばすことが可能です。
しかし、公的な資格や免許がないからと言って、「どこでも」「いつでも」ドローンを飛ばすことができるわけではございません。
これから少しご紹介する航空法を中心とした法令によってルールが決められています。ドローン（日本では「無人航空機」と言います）を安全に飛行させるためには、ルールに則って適切な運用が必要になります。

資格は必要ないがルールはある

2015年12月10日改正航空法にて、ドローンと呼ばれる無人航空機の飛行する場所や飛ばし方についてのルールができました。
安全に飛ばすための規制「航空法」は、何度も改正されています。
規制される理由は、無人航空機は操作ミス・機体の整備不良・気象条件・電波などの影響によって落下するからです。
他にも、プライバシーの侵害や様々な問題があります。
ですが、無人航空機には今までにない撮影を可能にし、点検・測量・災害活動・農業・エンターテインメントといった様々な分野で問題が解決する可能性があります。
規制された場所で無人航空機を飛行させる場合は、事前に国土交通省航空局に対して許可・承認の手続きを行うと飛行が可能となる場合があります。
養成コースで詳細を解説しますが、簡単に改正航空法をご紹介いたします。

規制されるドローンとは？

航空法の無人航空機は規制対象として、総重量が200g以上の場合です。
200g以上になると航空局に対して場所や飛ばし方についての許可・承認が必要です。
200g未満であっても「小型無人機等飛行禁止法」により、国が指定した場所での飛行は禁止されています。
※規則は国によって異なりますので、海外で操縦する場合は必ず各国の規則をご覧ください。

ドローン飛行が規制されている場所とは？

出典：「無人航空機(ドローン・ラジコン機等)の安全な飛行に向けて！(外部リンク)」（国土交通省）

航空法では、主に3つの飛行禁止区域があります。
・空港周辺の空域
・地上又は水面から150m以上の上空
・人口集中地区（DID）の上空
※人口集中地区（DID）とは、5年に1度行われる国勢調査の結果に基づいており、主要都市や住宅地など人が多くいる場所が対象です。
詳しくはドローン専用飛行支援地図サービス「SORAPASS(外部リンク)」をご参考ください。
※「SORAPASS」を利用するには無料の会員登録が必要です。

ドローンの飛行ルールとは？

出典：「無人航空機(ドローン・ラジコン機等)の安全な飛行に向けて！(外部リンク)」（国土交通省）

無人航空機の飛行ルールについてご紹介いたします。
①飲酒時の飛行禁止
②飛行前確認
③衝突予防
④危険な飛行禁止
⑤日中(※1)での飛行
⑥目視(※2)の範囲内
⑦距離の確保(※3)
⑧催し場所での飛行禁止
⑨危険物輸送の禁止
⑩物件投下の禁止

⑤～⑩の方法によらずに飛行(例:夜間飛行、目視外飛行等)させたい場合には、国土交通大臣の承認が必要です。
他にも、小型無人機等飛行禁止法や関連する道路交通法・電波法・民法などの規制・ルールがあり、クリアすることでようやく無人航空機を飛ばすことができます。

※1: 日出から日没
※2: 直接肉眼
※3: 人（第三者）又は物件（第三者の建物、自動車等）との間に30ｍ以上の距離を保つことが必要です。

なぜドローンスクールが必要なのか

ドローンについてすべて独学で学ぶのは難しい

「ルールを守れば、ドローンスクールを受講しなくてもいいのではないか」と思う方もいらっしゃるかもしれません。
現在のドローンスクールの認定は公的な資格や免許ではありません。
ではなぜドローンスクールがあるのか、主な理由は下記の通りです。
・ルールを完全に理解しないまま飛ばしてしまうことがある。
・墜落などの事故が多い
先ほどご紹介した航空法以外にも無人航空機に関連していく法令や条例は多岐にあります。
そのルールを隅から隅まで把握することはなかなか難しいです。
操縦についてもどのように飛行させればいいのか、何が安全な飛行方法なのか具体的なことは体験しないとわからない部分も数多くあります。

スクールを受講すればドローンの飛行手続きがスムーズに

飛行申請の許可・承認の審査要領にある「10時間以上の飛行経歴」や「GPS等による位置の安定機能を使用せずに安定した飛行ができる技能」を証明するにはドローンスクールを受講し、管理団体が発行する認定証があれば飛行経歴を証明できます。
現在国土交通省航空局にある無人航空機に関するホームページには、秋葉原ドローンスクールを含めた講習団体が記載されており、記載されている講習団体で受講すれば飛行経歴など一部の書類の提出が不要になります。

取得できるJUIDAドローン資格とは？

秋葉原ドローンスクールは、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA：ジュイダ）に所属しており、国土交通省航空局の「無人航空機の講習団体」として掲載されているスクールです。
秋葉原ドローンスクールを受講し、全カリキュラムを修了するとJUIDAドローン資格である「操縦技能証明証」と「安全運航管理者証明証」が発行できる修了証が発行されます。
上記のJUIDAドローン資格があれば無人航空機に関する知識・技能があると認められ、申請の際に必要になる「飛行実績の証明」が行えます。
詳しくは国土交通省航空局ホームページをご覧ください。(外部リンク)
秋葉原ドローンスクールでは、規制・ルールや最新の情報をご案内はもちろん、機体の仕組み・機器の取扱い方・リスクアセスメントなど、安全に安心して無人航空機を飛行させるための知識・技術の習得を行います。

ドローンの資格取得は秋葉原ドローンスクールへ

JUIDA認定の秋葉原ドローンスクールでは、最短4日でドローンの知識と操縦技術を習得できます。修了後は「無人航空機操縦技能証明証」と「無人航空機安全運航管理証明証」の取得ができます。
養成コースについてご興味のある方はこちら

秋葉原ドローンスクールのパイロットについて

秋葉原ドローンスクールでは経験豊富と知識・技術を兼ね備えたな講師（パイロット）が多数在籍しております。初心者の方でも親切・丁寧に指導いたしますので、どうぞご安心ください。
秋葉原ドローンスクールのパイロットのご紹介はこちら

ドローンパイロットが活躍できる仕事とは？

ドローンパイロットが活躍できる仕事は以下のものが挙げられます。

・空撮カメラマン
・測量
・農薬散布
・ドローンスクールインストラクター

企業のプロモーション撮影、公共工事における点検、防災訓練をはじめ、今後は物流など様々な分野でドローンの活用が期待されています。